Wizardsが“労組潰し”で知られる企業を起用し、MTG界隈に怒り広がる。 – マジック：ザ・ギャザリング

MTG Arena開発者による労働組合結成とHasbroの対応

「MTG Arena」の開発者らが「United Wizards of the Coast」という名称で労働組合の結成を表明し、親会社であるHasbroに対して労働環境の改善や運営方針の明確化を求めています。
これに対しHasbro側は、労働組合対策を専門とする法律事務所を雇用するなど、組合側の要求を自発的に承認しない姿勢を見せており、プレイヤーコミュニティの間で議論を呼んでいます。

要点解説

• 「MTG Arena」の開発者らが、レイオフからの保護、リモートワークの権利、ワークライフバランスの改善などを求めて「United Wizards of the Coast」を組織した。
  
  
• 組合側は労働条件の改善だけでなく、Wizards of the CoastにおけるAIポリシーの欠如や、現在の「Magic: The Gathering」の方向性についても懸念を表明している。
  
  
• Hasbroは組合の自発的な承認を求める要請に対し、労働組合対策で知られる法律事務所Fisher Phillips社を雇用した。
  
  
• HasbroはKotakuへの声明において、従業員との「直接的な関係」こそがファンの想像力を捉えるために不可欠であると述べ、組合を通さない関係性を重視する姿勢を示した。
  
  
• 「Magic: The Gathering」のプレイヤーやコンテンツクリエイターの多くはSNSを通じて組合への支持を表明しているが、Hasbro側の対応に対しては批判的な反応が相次いでいる。
  
  
• この問題の議論と検討には数週間から数ヶ月を要する可能性があり、現時点で「MTG Arena」や「Magic: The Gathering」全般に即座に劇的な変化が起きるかは不透明である。

まとめ

開発チームによる労働組合の結成と、それに対するHasbroによる法律事務所の雇用という対立構造により、コミュニティ内では不満が高まっています。
『Secret Lair』や『Universes Beyond』といった既存の施策に加えて新たな論争が持ち上がっており、今後の交渉の行方が注目されます。